SEO対策の新常識!Googleの最新アルゴリズムに対応する方法と効果的なコンテンツ戦略
【連載第3回|SNSに頼らない集客戦略:広告・ツールのメリットと注意点】

こんにちは。ウェブ解析士マスターでチーフSNSマネージャーの森和吉です。
企業の販促施策としてSEO対策に取り組む企業は多くあります。しかし、「いくら頑張って記事を増やしてもアクセスが増えない」と悩む企業も少なくないでしょう。また、「検索順位が急に下がってしまった」経験をお持ちの方もいらっしゃると思います。
これには最近、Googleのアルゴリズムの大きな変化、またAI技術の進化などによってSEO対策の常識も変わりつつあることが影響しています。今回は令和の今、効果的なSEO対策を行うためのポイントについて最新情報も交えながらお伝えします。
株式会社吉和の森
代表取締役 森 和吉(もり・かずよし)
https://yoshikazunomori.com/
ウェブ解析士マスター、チーフSNSマネージャー
「キャリア公式サイト」「広告サイト」など、アライアンスを中心とした50以上の月額公式サイト、100万人以上が利用するサイト、100以上のコンテンツの立ち上げ、集客化に成功。1日の売り上げが1億以上のソーシャルゲーム、カジュアルゲームの制作に携わるなど、さまざまな業態・業種にデジタル・マーケティングを取り入れ、企業に追い風を起こし続けている。
・自社サイトのSEO対策を強化したいが、何をすればよいか分からない中小企業のマーケティング担当者
・検索順位の急落やアクセス低下に悩み、最新のSEO対策を知りたいWebメディア運営者
・コンテンツマーケティングを活用して、集客や売上向上を目指す事業者や経営者
キーワードを並べただけのSEO記事はただの“ノイズ”
SEO対策といえば、自社として検索されたいキーワードやターゲットである顧客層の年代や興味、嗜好などに合わせたキーワードを設定し、できるだけそれらを入れ込んだブログやコラムなどのコンテンツを制作する。そんなイメージを抱いている方が多いと思います。実際に今までは、それできちんと結果の出るケースが多いものでした。
しかしそうしたコンテンツは、もしかしたら2024年の「コアアルゴリズムアップデート」によりガクッと順位を落としたかもしれません。
コアアルゴリズムアップデートとは、Googleが年に数回、検索結果の質向上のために検索アルゴリズムの基礎部分を大きく見直すもので、2024年は特に3月と11月に大きな変更があったのです。
私のところにも「森先生、ずっと検索上位だったブログがいきなり下位に転落してしまったんです……」といったご相談が複数寄せられました。
順位を大きく落としたコンテンツには、共通項がありました。
- キーワードと思われる言葉を不自然なほど頻繁に使用している
- 端的すぎる文章を書いている
- 検索すればすぐ出てくるような情報ばかり載せている
言い方は悪いですが、「本当に人が書いているのだろうか……」と思ってしまうようなものが多い印象でした。実際に、「実はAIを使って書いていまして……」「キーワードを指定してライターに依頼しているんです」といった声も多く聞かれました。
私はコンテンツ制作において、AIやライターを活用することに否定意見はありません。むしろ作業の効率化を考えたら、うまく活用して共存していくべきだと思います。しかし、検索順位が下がりアクセスが少ないコンテンツがあるなら、それらをこれからも量産し続けることはおすすめしません。
なぜなら、Googleのルールから逸脱したコンテンツは「低品質」のレッテルが貼られたも同然で、そうしたコンテンツが増えるとサイト全体の評価も大きく下がってしまうからです。言ってしまえば、サイトの“ノイズ”でしかないのです。
ではどうすればよいか。今Googleが高く評価しているポイントに合わせて、コンテンツの方向性を変えればよいのです。
必要なのは「経験(Experience)」!
Googleが、高品質なコンテンツに重視する評価基準に「E-E-A-T」があります。これは、「Experience(経験)」「Expertise(専門性)」「Authoritativeness(権威性)」「Trustworthiness(信頼性)」の頭文字をとったものです。
私はこの中でも、2022年12月に追加された「Experience(経験)」が、昨今のSEO対策において特に重要なポイントだと感じています。
今やAIの進化により、専門性や信頼性、権威性のエッセンスは、プロンプト次第である程度コンテンツに入れ込むことができます。
しかしながら、例えば「経営者の私が会社を立ち上げた時は、こんな苦労があった」「私は夢を叶えることができたが、意外にもこんなことが成功につながった」「社員として働く私は、うちの会社にこんな強みがあると感じている」など、実際の経験に基づくエピソードは、いくら技術進化が目覚ましいAIでも再現は難しいでしょう。
そして私がさらに重要だと感じているのは、ただの経験ではなく、「書いている人のバックボーンを活かした経験」を織り込むことです。例えば私であれば、デジタルマーケティングの会社の経営者だからこそできた経験、知ることができた情報などは、私にしか作れないコンテンツです。つまりそれは、経験に、専門性や権威性がプラスされ、読む人に信頼を与えられる、まさに「E-E-A-T」を満たした「質の高い」コンテンツとなるわけです。
実際のところ、幾度のコアアルゴリズムアップデートを経ても順位をあまり落とさずにキープできているコンテンツには、そうした書き手のバックボーンと記事の内容が一致した経験に基づくものが多い印象です。
“社長飯”系ブログだけは避けるべし
「経験を入れ込む」というと、例えば「今日のランチは人気のパスタ屋に行ってきました!」「業界の交流会に参加して、有名な人たちとたくさん会ってきました!」といったプライベートブログ的なコンテンツを制作してしまう企業も少なくありません。
私は注意喚起を込めて、そうしたコンテンツを“社長飯”系ブログと呼んでいます。なぜ注意が必要かというと、残念ながらこれらの多くはサイトの主旨からズレており、前述した“ノイズ”になりかねないからです。
そもそも企業サイトは、「見込み顧客への認知拡大」や「問い合わせの増加」などの目的で運営されていると思います。サイトに辿り着いた人は、何かを解決したい、知りたいと思って検索しているのであり、その答えから逸脱した内容は求めていないのです。
コンテンツ制作においては、「何のためにサイトを運営し、コンテンツを制作しているのか」という目的を常に念頭に置き、できるだけ純度の高いコンテンツ作りを心がけたいものです。
“社長飯”系は少しぐらい混在しても問題はありませんが、もしどうしてもたくさん書きたい場合は、個人的なブログなど企業サイトのSEOとは無関係の場所に書くようにしましょう。
まずは数、そして品質アップに取り組もう
経験や感情の少ないどこかシステマチックな記事は、「とにかく記事を増やさなきゃ」という焦りから生まれていることも否めません。確かに、かつては「SEO対策では最低でも100本の記事が必要」などと言われた時期もありました。
では令和の今、実際何記事あればよいのでしょうか。
こればかりはGoogleも詳細を発表していないので私の感覚値になりますが、最低でも20~30本は必要だと感じています。
少し考えてみてください。もし近所に2つの八百屋があったとして、5種類しか野菜がない八百屋と30種類の野菜がある八百屋なら、あなたはどちらに行きたいですか?
おそらく後者の方が、「品揃えがよくて、ちゃんとした八百屋さんだな」「私が欲しい野菜もきっとあるだろう」と行く価値を感じるのではないかと思います。憶測に過ぎませんが、Googleもサイトを評価する際にそうした視点を少なからず持っていると考えています。
特に、ブログの初期段階は品揃えの豊富さを意識して、ある程度の質は保ちながらもしっかり量を増やす期間は必要だと思います。その次段階として、1つひとつの質を高めていくことに注力するという流れがよいでしょう。毎日何本も上げる必要はなく、1~2日に1本など、質をキープして無理なく投稿し続けられるペースがおすすめです。
まとめ
最新のSEO対策として、効果を出すためのポイントなどをお伝えしました。
ちなみに「SEO対策をするには、どんなプラットフォームがよいですか?」とよく聞かれますが、私の個人的なおすすめはWordPressです。しかしながら、最近はメディアプラットフォーム「note」にも注目しています。2025年1月に、Googleと資本業務提携をしたニュースがご覧になった方も多いでしょう。
このニュースが今後検索順位にどのように影響していくかは未知数ですが、もしチャレンジするのであれば、今回お伝えした「何のために?」という目的を意識して取り組んでみていただければと思います。
もっと学びたい方へ|関連書籍
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編集者情報
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株式会社デジタル・ナレッジ サービス推進事業部 事業部長 野原 成幸 |
わからないことはインターネットで検索していた時代から、AIに質問することでさらにスピーディーに解決できる時代になりました。多くの場合、解決して終わりだと思いますが、「これについてもっと知りたいな」「学んでみたいな」ということも少なからずあるのではないでしょうか。 Pre.STUDYでは、何かを学びたいと思って検索する人にとっての学びの予習(prestudy)になり、明日誰かに話したくなる情報を発信しています。それと同時に、なんとなく湧いた疑問を検索した先で、ふと芽生えた知的好奇心をくすぐり、学びのきっかけになるメディアを目指しています。 |